@article{oai:kyujyo.repo.nii.ac.jp:00000033,
 author = {松本, 禎明 and 須川, 果歩},
 issue = {2},
 journal = {九州女子大学紀要, Bulletin of Kyushu women's university},
 month = {},
 note = {文部科学省が平成24年度に実施した「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について」によれば、学習面、生活面、行動面及び対人関係において著しい困難を示す子どもは、約6.5%の割合で存在しているといわれ、近年の小学校現場においては通常学級に在籍する子どもに加え、発達障害の子ども並びに気になる子どもが混在している状況にある。以前と比べ発達障害に関する理解は広がりつつあるが、学校現場では発達障害に対する支援については依然として困難な面が多く、具体的な支援を模索しながら進めているのが現状である。そこで本研究では、発達障害の子どもの支援に関して、小学校教諭に実態を踏まえた意識調査を行い今後の課題を研究することを目的として、小学校1校にアンケート調査並びにインタビュー調査を実施した。
　その結果、支援に関しては、特別支援教育の校内支援体制の充実が求められ、管理職のリーダーシップの下、各教職員が連携して発達障害の子どもに対応していくことが重要であると分かった。子ども本人とその保護者の想いを大切にしながら、教育学、心理学及び医学領域などの専門家並びに関係機関との連携も交えた個に応じた支援が求められる。薬物療法に関しては、学校側としては踏み込む領域ではないといった印象がある一方で、ある程度薬物療法の効果を認め、前向きな考えを持っている教諭も多いことが分かった。薬物療法には副作用の問題もあることから、不安を抱えている教諭や保護者も多いため、学校現場では医療との接点も多い養護教諭が医療機関や関係機関とのパイプ役となって正確な情報提供を行っていくことが求められる。養護教諭においては、特別支援教育に携わる中で、身体面、精神面の健康に関する専門家、一般教諭とは違った全校の子どもを幅広く見守れる立場並びに保健室の機能を生かして、一般教諭による支援が行き届いていない気になる子どもに対し安心感を与え、その子どもの背景にある問題に気付くことができる立場にあると分かった。
　いずれにせよ、発達障害に対する支援においては、今後も管理職、学級担任、特別支援教育コーディネータ一、養護教諭、スクールカウンセラ一等の専門家及び関係機闘がそれぞれの立場を生かし、発達障害に関する知識、技術を高めながら、密に連携していくことが重要となる。},
 pages = {169--185},
 title = {発達障害の子どもの支援に関する小学校教諭の意識に関する調査研究},
 volume = {50},
 year = {2014},
 yomi = {マツモト, ヨシアキ and スガワ, カホ}
}